あくまで「仮に」の話だが、ロシアが大量破壊兵器をウクライナやその支援国に使うとすると、日本もその対象になるかもしれない。その時は、市ヶ谷の防衛省や赤坂の米国大使館などが標的となろう。
75発の核ミサイルが飛んだ - 新城彰の本棚 (hateblo.jp)
にある、20キロトン級の核爆弾は半径2.3km、200キロトン級なら半径6.5km内は全部焼け落ちるとあるのを覚えておきたい。
全世界を道連れにするネビル・シュート「渚にて」のような事態には至らず、ウクライナや周辺国の応分を焦土として戦争が終わったとしよう。その戦後復興はどうあるべきか。その時は、ロシアには政変が起きているはず。ある程度対外宥和的な政権でなければ、戦争を終わらせられないだろうから。
・ウクライナ、ロシアや周辺国という新しいフロンティアが生まれ、
・新マーシャルプランがIMFなど含め動き出し、
・中国を含め各国が支援という名目で、当該エリアに進出する。
ということになろう。一番の問題はロシアに残った核兵器、これを契機に核軍縮議論が進み、ロシアの核は多くが廃棄される。米国も核兵器を相応に廃棄し、中国もこれ以上の増産は（表向きには）行わないとなってくれれば、一番嬉しい。
ウクライナの地の復興に時間がかかるならば、サハリンをロシアから提供してもらい「東ウクライナ共和国」が作れないだろうか。エネルギー資源も多い島で、もともとウクライナ人が居住しているという背景もある。大横綱だった大鵬関もロシア系ではなくウクライナ系で、サハリンから来た人だった。
人類が本当に絶滅するかもしれないという瀬戸際までいけば、これまで国際紛争やその背景となった感情を反省することができるかもしれない。そんな象徴としての「東ウクライナ共和国」が、真の平和国家として国際社会にデビューできれば･･･。
安全保障理事会の常任理事国特権などを撤廃した、新しい国際連合も生まれるかもしれない。中国がどこまで反対するかだが、戦争の経緯を見れば固執し続ければ今度は中国が国際社会から孤立することになる。ある程度の妥協はしてくれるかもしれない。そうそう、新しい国連機関は国後島に作って欲しいと思う。
そんな幻想にひたるゴールデンウイークになってくれないでしょうかね。無理かな？
