Cyber NINJA、只今参上

デジタル社会の世相をNINJAの視点で紐解きます。

お得な赤ワイン6本セット到着

 3月の成城石井の決算セールでボルドーワイン(3本)セットを何度も買ったのだが、週末のたびに2本づつ開けていたらとうとう在庫切れになってしまった。そこで久しぶりに、青い日系航空会社のマイレージサイトを開いた。最近はこの種のサイトでもなりすましが横行しているという事で、久し振りにパスワードを更新した。

 

 改めてワインの品揃えを見ると、さすがに種類は減っている。それでも10,000マイルのメニューになかなか良さそうな「世界を旅する赤ワイン6本セット」があったので早速発注、3日ほどで届いた。左から、

 

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★ジョッシュ・セラーズ 2019

 カリフォルニア州ローダイ地方は「ジンファンデルの聖地」と呼ばれていて、このボトルにも90%はジンファンデルが使われている。ステーキ用。

 

★クネ・ビーニャリアル・クリアンサ 2017

 スペインのリオハ地方産、「王の畑」という意味。テンプラニーニョ80%。豚のスペアリブ煮込みやエビのアヒージョに合う。

 

★ボッシェンダル 2016

 南アフリカブレンド種、シラーズ97%に通常は白ワイン用のヴィオニエを3%だけ入れたもの。子羊の香草焼きなどに合う。

 

★ドメーヌ・アラン・ブリュモン 2019

 南仏ガスコーニュー地方産、タナ80%、カベルネ・ソーヴェニオン20%のブレンド。ローストビーフや焼鳥、北京ダックに合う。

 

★ゾーニン 2018

 イタリアのアブルッツオ州(ローマのあるラツィオ州の東、アドリア海側)産、モンテプルチアーノ100%。熟成チーズ、サラミなどに合う。

 

★メゾン・ジョゼフ・ドルーアン 2018

 ブルゴーニュ産ゆえピノ・ノワール100%。長期熟成させるより2~3年で呑んだ方がいいという。カマンベールやローストチキンに合う。

 

 かなりマイレージを「投資」したせいか、少しワインの呑み方が分かってきたような気がする。この6本の中で呑んだ記憶があるのは「ゾーニン」だけ。熟成チーズか・・・前回はローストビーフとチーズで呑んだと思うが。

 

 このセットは世界の有名なワイン産地を6カ所網羅していて、しかも(最近呑み続けた)ボルドーが入っていないのがベストマッチした。さて、まずどれからいただきますかね。あ、その前に食糧の買い出し、買い出し。

Otemachi One Tower

 今日は、大手町のあるコンサル会社にやってきた。同社の幹部と、対面で議論させてもらうのが目的。全国(特に関西)で「COVID-19」新規感染者が増加しているが、このところ対面やハイブリッドの会合が、少しづつ増えてきた。場所は新しく開業した「Otemachi One Tower」というビル。

 

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 以前ある消費者金融の本社ビルがあったが、老朽化していて建て替えられたもの。千代田線大手町駅の真上にあり、手前の大手町パークビルディングと、後ろに見える経団連会館に挟まれている。経団連会館は「COVID-19」禍の前は毎週通っていたし、パークビルには「クラブ関東」や「アスコット東京丸の内」があって、なじみ深いところ。その間に昨年開業して、まれに経団連会館に行くときに前を通ったのだが、入場するのは初めて。地下鉄接続口には緑も多く、贅沢に空間を使った真新しい雰囲気がいい。

 

 訪問するコンサル会社は以前パークビルにオフィスを置いていたのだが、新社屋に移行中らしい。こちらもまた新しく、豪奢なロビーが出迎えてくれた。社員そのものの出勤は極めて制限されているようで、僕を案内してくれた人は「月1度程度の出社」だという。大手町のど真ん中にこんな設備が必要かとも思うのだが、コンサル業には必要な「看板」なのかもしれない。

 

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 ロビーからは読売新聞社本社ビルとKDDIビルが、正面に見える。読売新聞はともかくKDDIビルはかつてはこのエリアを睥睨する威容だったのだが、今は周辺の新規開発に埋もれてしまった。屋上にある電波塔の受発信性能に、変わりはないのだろうか?

 

 対談は大まかなシナリオだけっ決めておき、2/3以上はアドリブ。話が弾んで「要カット」の発言も飛び出すのだが、あとで編集可能なので問題ない。当初対談1時間、写真撮影30分の予定だったのだが、絶対対談が伸びると考えて1.5時間に延長してもらった。しかし予想通り、対談は100分かかった。撮影を20分で済ませてもらい、企画は無事終了した。関係者にお礼を言って、さて午後の会合へ。今度は京橋近くの会議室で、久し振りの対面会合。東京に出てくる日にでいるだけイベントを集めたので仕方がないのだが、ちょっと慌ただしい。

 

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 まずは対談で使ったエネルギーの補充です。牛鮭定食(ご飯大盛り)を食べました。これで午後の会合も万全ですよ。

"Connected Train" のリスク

 もう2年近く行っていないが、それまでは春夏秋冬、年間4回通っていた米国の首都ワシントンDC。慣れている旅先ゆえ、青い日系航空会社の成田からの直行便で着き、バスと地下鉄を乗り継いで中心部へ向かうのが常だった。その地下鉄の新しい車両を日本企業が受注したという記事があった。

 

日立、中国退け「ワシントン地下鉄」受注の裏側 | 海外 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準 (toyokeizai.net)

 

 例によって競合相手は中国企業だったらしいが、発注元が中国製を嫌ったのが受注要因だとある。それもただ「中国嫌い!」という感情的なものではないのが、現在の国際情勢を反映している。

 

 すでに自動車は20年近く前から、マイコン満載の「走るコンピュータ」になっている。昨今は通信機能も充実しているから、街中を走り回るオンラインセンサーの役目も果たすことができる。同じように(いやそれ以上に)より高価な列車の車両もハイテク化が進んでいる。

 

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 防犯用のカメラ映像はもちろん、各種のセンサーを通じて車内外の内外の状況を把握することが可能だ。これが米国の首都の、ホワイトハウスの地下を走るわけだ。誰がいつ乗ったかはもちろん、何を持っているかもセンスできるかもしれない。その情報が中国の「国家情報法」によって習大人の手元に届くとあっては、米国政府がOKを出せるはずがない。

 

 実はこの議論、7~8年前に欧州政府との会合でしたことがある。まだ日欧EPAが発効しておらず、欧州の個人情報保護規則(GDPR)に阻まれて英国を含む欧州から日本への個人情報移転ができない頃である。僕は欧州政府(DG-Connect, DG-Justice)に「すでに日本製の車両がイングランド東部で運行中。この車両のデータのどこまでが個人情報でどこからがマシンの情報か決めよう」と言った。実際、この線引きは今でも定まっていない。

 

 日欧間では受注を左右するまでには至らなかったようだが、さすがに米中間では「Connected Train」のリスクは無視できなかったのだろう。この記事のインパクトに比べると、愛知県で不正車検5,000台以上という報道は情けない限り。

 

 安全輸送と言う目的にために生まれた車検制度、手段が目的化していませんか?「Connected Car」の時代に合わせた安全確保の制度を考える必要がありますね、国交省警察庁殿!

WEFが提示したサイバー対策

 「COVID-19」禍で、どの国の国民も「自粛」を求められていて、テレワークに移行した人は数億人と言われている。テレワーク出来る人は幸せだという批判も聞こえるが、少なくとも「人の移動を減らせ」という医師会や政府の呼びかけには応えていると思う。

 

 問題は、社内の閉じられたICTシステムで業務をこなしている場合に比べて、サイバーリスクが増すこと。VPNを使っても万全ではないし、昨年はVPN機器そのものの脆弱性も明らかになって、これを利用した攻撃も確認されている。攻撃用ツールやノウハウも「闇ウェブ」で販売されているのだから、サイバー空間を使った悪事へのハードルは低い。

 

 今やどんな企業・団体も、サイバーリスクをリスく管理上の上位に位置付ける時代になったことは、何度かご紹介している。今回「ダボス会議」で有名なWEF(World Economic Forum)が、経営者が実践すべき「6つの原則」を提示したというので、本件に詳しい人から話を聞いた。

 

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 その6つとは、

 

1)サイバーセキュリティは、戦略的なビジネスエネーブラーだ。

 とかく邪魔者扱いされるセキュリティだが、ビジネス発展のため戦略的に必要なものだとの見方。これを経営者は肝に銘じよ。

 

2)サイバーリスクの経済的な影響を理解せよ。

 よく情報漏洩被害のことが報道されるが、本当に怖いのは「事業停止」。企業の存続にも関わるし、お客様・お取引先に多大の迷惑をかける。

 

3)サイバーリスクのマネジメントを事業ニーズにマッチさせよ。

 事業のキモは何なのか?止めてはいけない業務、失われてはいけない情報など事業上の急所を守るマネジメントでなくてはならない。

 

4)サイバーセキュリティをサポートするような組織設計を行う。

 担当部署を作ったら経営者の仕事はおしまい・・・ではない。彼らはあくまであなたのサポーター。セキュリティを守るのはあなたの仕事。

 

5)専門的知見を取締役会のガバナンスに取り込む。

 取締役会は、しかるべきサイバーセキュリティに関する知見(技術・法制・動向等)をもって業務(ガバナンス)にあたるべし。

 

6)システミックなレジリエンスと協力を奨励する。

 サプライチェーンを考えると、自社だけできればいいわけではない。大きな社会システムとしての耐久力を増す必要がある。

 

 そう、サイバーセキュリティ対策は経営TOPのあなたのお仕事なのです。

西部劇の終焉?

 変われば変わるものだと思う。全米ライフル協会NRA)といえば、米国最大のロビー活動団体(共和党支持)。自由は自らの腕と銃で勝ち取るという、西部劇のようなコマーシャルが得意な団体である。ジョン・ウェインチャールトン・ヘストンはじめマッチョな俳優が固く支持し、ある意味米国の「顔」だったと思う。ただトランプ政権で勢いを増したのかと思いきや、1月には連邦破産法11条(いわゆるチャプター11)を適用されてニューヨーク州を追われたとの記事があった。

 

 今はテキサス州で再起を図っていると聞く。その原因は幹部による資金の着服だったというから、やはり「魚は頭から腐る」というわけ。去り際に「これでニューヨーク州の腐敗ともおさらばできる」と強弁したというが、何をかいわんやである。

 

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 NRAは毎年のように殺傷力の強い銃の乱射による死亡事件があっても、頑として銃規制には反対してきた。軍用銃の市中での発砲など論外だが、護身用の小口径拳銃だって人は殺せる。米国では1日平均106名の銃で撃ち殺される人が出ると、この記事にある。

 

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN08E830Y1A400C2000000/

 

 そんな中、トランプ政治からの脱却を急ぐバイデン政権では、ひとわたりの「COVID-19」対策やインフラ投資、技術開発投資などを決めた後、民主党としての悲願ともいえる「銃規制」に乗り出した。これまでも民主党政権で試みたことだが、少数になっても共和党の反対は根強く、かつ市民の間にも共和党(というよりNRA)支持者の声が強く実現していなかった。

 

 米国ミステリーで育った僕は、日本の警官もハメットの探偵のように撃ちまくるものだと(中学生の時は)信じていた。高校生になって、日本ではめったに警官すらも発砲しないと聞いて驚いたものだ。欧州でも諜報員の007は知らず、警官は銃を持っていないことも多い。高校を卒業するころには、米国が異常だと気付いていた。

 

 今東洋人を狙ったヘイトクライムが増えていて、まだ銃乱射騒ぎがないのが唯一救いだが、そんなことがないように祈っています。売らないだけじゃなくて回収することも考えてくれませんかね?バイデン先生。