20世紀末ごろから、タバコは国民の敵として排斥されるようになった。職場では机上で吸えず喫煙室に追いやられ、今は路上に放り出された。税金もうなぎ上り、格好の財源となってしまった。
ある程度予想したことだが、その流れがお酒にも波及してきている。厚労省の新しいガイドラインでは、男性は40g／日、女性は20g／日に純粋アルコール量を抑えるよう勧めている。男の場合でも、ビール大瓶１本強でおしまい。ちょっとひどくない？
ストロング系どうなる？ お酒の最新事情 | NHK | ビジネス特集 | 小売業
かつては２人でワイン赤白２本は飲み干していた僕ら夫婦にとって、厳しすぎる制約である。タバコと同じ道をたどるとすると、
・公共空間での飲酒の禁止
・居酒屋等でのアルコール提供時間帯の制限
・飲料メーカーに対して、高濃度アルコール商品の製造禁止
などとなっていくような気がする。いずれ米国の禁酒法や、イスラム主義国での飲酒禁止のような、厳しい制約が来るのだろうか？
大国の資格としての饗宴 - 新城彰の本棚 (hateblo.jp)
にあるように、お酒（特にワイン）は文化である。酒宴でなくても国際会議の会食時に、フランスは昼でもワインを出す。この書にあるように、イスラム主義国であるサウジアラビアの代表が外交を放り出して席を立ってしまったことすらある。呑む呑まないは自由とするフランスに対し、匂いをかぐのも我慢ならないとサウジ側が抵抗したのだ。
ただ、この風潮も変わってきているように感じる。最近の為政者は、お酒を呑まないのである（*1）。かつては３日３晩カンヅメにして呑ませたピョートル大帝のような剛の者もいたが、今では、トランプ前大統領、バイデン大統領、安倍元総理、菅（すが）元総理は全くたしなまず、習大人もプーチン先生もほとんど呑まない（*2）。
こんな状況では、酒呑みの肩身は狭くなるばかりです。せめて僕らが生きているうちは、禁止しないでね。お願い！
